学校では、1人1台の端末を使用する機会が徐々に増加してきているそう。その理由は、国の施策によって教室の情報通信技術（ICT）環境が直近の何年かで大幅に改善したためです。
文科省の調査では、「教育用コンピューター1台当たりの児童生徒数」は、2022年3月時点で0.9人だったそう。2020年は4.9人でしたが、コロナによる休校などを経た翌年には1.4人と、1人1台の環境が飛躍的に整備されていったとのこと。今回初めて1を割り込んだようです。
教室の無線LAN整備率も、年を追うごとに上昇しています。ネットの接続率は99.4％と、ほとんどの普通教室で、ネットワークに接続してコンピューターが使用できるようになりました。
さらに教室では大型のディスプレイや教員が使用するコンピューター、デジタル教科書の普及率も上がっているようです。
（https://www.mext.go.jp/content/20221027-mxt_jogai02-000025395_100.pdf）
しかし、整備された環境を活かし子どもたちの学びに繋げるためには、様々な課題があるといいます。それは、先生のICTを活用して行う指導力のばらつきです。16項目4段階の自己評価によると、「授業で使用するプリントや資料を作成するためにICTを活用する力」「ルール・マナーを守りながら情報収集や発信できるように指導する力」などは高い割合で「できる」「ややできる」と回答があったそう。
一方、子どもたちにICTを活用してもらうためのアウトプットに繋がる指導力に関しては、自己評価が低くなっていたとのこと。
現在の学習指導要領は、知識やスキルのみならず、判断力や思考力、表現力を伸ばすことなども目標としています。子どもたちのアウトプットの力を伸ばせるような活用や指導の浸透が求められるでしょう。
教育ICTの導入サポートをしている学映システムでは、ICT利活用サポートも手掛けています。教員のICTを活用した指導力アップのため、同社のICT支援員の配置やインストラクターの派遣などを利用してみるのもいいかもしれませんね。