「Qubena」のユーザー数が100万人を突破|学映システムのICT支援事業から教育を考える

学映システムとICT教育

COMPASSは、同社の学習eポータル+AI型教材「Qubena(キュビナ)」のユーザー数が100万人を突破したと12日に公表しました。

同社は2021年度に「キュビナ小中5教科対応版」の提供をスタート。50万人が利用するようになり、更にこの1年で新しくたくさんの自治体・学校が導入しています。ユーザー数は2021年と比べて2倍の100万人を突破、日本各地の170を超える自治体、約2,300校の小中学校に採用されているのだとか。

今月から新しく学習eポータル機能を組み込みサービスをスタートしたキュビナは、MEXCBTと協同して全国学力学習状況調査にも対応しているそう。これからも、更なる学習データの利活用で100万人の子どもたち1人ひとりに合ったベストな学びの実現をペースアップしていく方針とのこと。

また、「EDUCOMマネージャーC4th」や「ツムギノ」などの校務サポートシステムとのタイアップを志しているといいます。さらに、国際技術標準規格「OneRoster」への対応、デジタル教科書やほかのデジタル教材とのタイアップも目指しているのだとか。

COMPASSは、15日にオンラインで行われる「令和5年度全国学力・学習状況調査に利用可能な学習eポータル説明会」に、学習eポータル事業者として出るそう。そこで、キュビナの説明を行います。
また、新規利用自治体を対象に、キュビナの無償提供を2024年3月まで実施しているようです。

1年で利用者が2倍に増えたとは、それだけ学校や自治体がICT教育に力を入れているということでしょう。学映システムなどの教育ICTの導入支援を行っている企業と協力して、子どもたちにとってより良い学びの環境を整備できるといいですね。