旺文社は、日本各地の国公私立高校（トータル786校）を対象に行った、「全国の高校におけるICT活用状況の実態調査」の結果を、2月28日に公表しました。
高校のICT機器・サービスの導入と利用の実態について、アンケートにより調査したそう。7回目の今回は、ICTの教育活用に関する昨今の動向と課題について、これまでの調査データとの比較を加えた分析を実施したようです。
その結果、各地の高校で導入・用いられているICT機器に関して、持ち運んで使える生徒用ICT端末の導入が、2022年調査に引き続き高い割合になったといいます（「タブレット型」は68.5％、「ノート型」は36.9％）。それぞれの回答を合計し、重複を除いたモバイルICT端末の導入率は88.6％に達していることがわかりました。
また、生徒が持っている私物の端末を教育で利用する「BYOD」や、教育機関が勧める機種を各々私費で買って使う「BYAD」の割合も、41.0％と数字が伸び続けているようです。
生徒用のICT端末導入校の配備状況の内訳を調査した際、「生徒1人1台配備」と回答した学校は76.4％で、GIGAスクール構想が掲げる「1人1台端末」の整備は、ここ3年で急速に進んだことがわかりました。
しかし、端末台数が増えるに伴い、運用や保守点検に対する負担などの課題や、教職員用端末の不足を指摘する意見も上がったそうです。
80％近くの生徒が1人1台端末を実現できているようです。学校は教育ICTの導入サポートをしている学映システムなどの企業と協力し、全ての生徒が1人1台端末でICT学習ができるようになるといいですね。