高校におけるICT活用状況の実態調査結果②|学映システムのICT支援事業から教育を考える

学映システムとICT教育

旺文社は、日本各地の国公私立高校を対象に「全国の高校におけるICT活用状況の実態調査」を行いました。

ネットワーク環境の整備状況については、「校内どこでも無線でネットワークが使える」38.5%と「校内の通常教室で無線でのネットワークが使える」43.4%という調査結果で、例年より割合が増加したといいます。

しかし、端末活用における意識調査では、「ネットワーク環境の整備」を課題に挙げる割合が約半数を占めたとのこと。ネットワーク自体には接続できるものの、生徒みんなが同時に利用できないといった、ネットワークのクオリティが課題となっているようです。

ICTの必要性を感じるポイントについては、「校務負担の軽減」75.7%、「教材のペーパーレス化」69.4%と2022年に続き高い割合となり、ICT活用による「校務DX」への期待が見えました。

コロナ禍で休校になった2020年と比べても、「リモートでの課題配信」63.1%、「生徒・保護者との連絡」60.4%などは回答割合が減少していないそう。高校で一定のICT利用が根付いていることが証明されたと言えるでしょう。

ICT活用に期待するポイントとして、授業展開の幅を広げて学習を深めることの意義や、「情報科」授業での活用などの意見があったそう。

端末活用の中での課題は、「教職員の活用スキルアップ」84.3%が例年と変わらず最多をマーク。また、「活用に適した場面の見極め」が過半数を超えるなど昨年から増加していました。
「学校での活動を盲目的にデジタルに置き換えるべきではない」という意見もあり、高校では現在、ICTを活用すべきシーンを根本的に見極める目が求められているようです。

学映システムの教育ICT事業などを通じて、全ての教室で全生徒が一斉にネットワークに接続しても快適に使用できるような環境を整えられるといいですね。また、教職員のスキルアップにも同社のICT利活用サポートが役立ちそうです。